働き方改革を実践するために副業OK(副業可能)な制度を導入している企業リスト

多様かつ柔軟な働き方を実践するために先進的な制度をいち早く導入している会社が「ホワイト企業」の条件の一つであることはいうまでもありませんが、2018年になりいわゆる「働き方改革」の一環として「副業」というキーワードが注目され始めています。

5月6日付の日本経済新聞では「大副業時代の幕開け 政府・企業が後押し」という見出しの記事を載せて、

『厚生労働省が1月に「副業・兼業の促進に関するガイドライン」を策定し、この中で従来のモデル就業規則にあった「許可なく他の会社等の業務に従事しないこと」を、「原則的に副業を認めるべきだ」と改めた。』

と報じています。

今後は経済的な理由はもちろんのこと「人生100年時代の働き方」に向けた準備など様々な理由から、多くの人々が「副業」を実践し活用していくと考えられています。そこでこれから訪れる「副業時代」に先駆け、既に副業OK(副業可能)な制度を導入している企業をご紹介します。


●クラウドワークス
●DeNA(ディー・エヌ・エー)
●株式会社もしも
●パソナ
●新生銀行
●コニカミノルタ
●LINE
●サイバーエージェント
●サイボウズ
●ヤフー
●メルカリ
●ソウルドアウト
●日本オラクル
●リクルートHD
●日本マイクロソフト
●ミクシィ
●オイシックス
●ロート製薬
●日産
●富士通
●花王
●ソニー
●さくらインターネット
●リブセンス
●ソフトバンク
●NTTデータ
●ビズリーチ

など

(公式HP、メディア掲載などを基に作成)