日本経済新聞社より、「多様で柔軟な働き方の実現」「新規事業などを生み出す体制」「市場を開拓する力」の3要素とさらにコーポレートガバナンス（企業統治）など「経営基盤」の要素も加えて、組織のパフォーマンスを最大化させる取り組みを「スマートワーク経営」と定義した上で、各社の総得点を算出して格付けを行い「働きやすさ」の視点でまとめた「スマートワーク経営調査」が発表されました。

調査は3回目で、上場企業と有力な非上場企業の708社から有効回答を得ました。「スマートワーク経営」の定義は、働き方改革などを通じて組織のパフォーマンスを最大化させる取り組みとした。人材活用力を中心にイノベーション力、市場開拓力、経営体制の得点を算出し、格付けしています。

偏差値70以上の最上位にはサントリーホールディングスやソニーなど23社が入りました。

今回の調査で特に注目された結果は、在宅勤務を取り入れている企業が半数を超え前回から8.8ポイント増の53.0%となった点です。働き方改革とIT（情報技術）活用の両輪によって人材の定着と生産性向上につなげようとする動きが鮮明となりました。

この調査は「働きやすさ」「人材活用力」などの視点でまとめられていることから、いわゆる「ホワイト企業」の目安＝「ホワイト企業ランキング」として活用できますので就活や転職活動の参考にしてみてください。

「スマートワーク経営調査」総合格付け上位２３社（50音順）

(注)HDはホールディングス、FGはフィナンシャルグループ

（「在宅勤務 5割が導入 スマートワーク経営調査　働き方、場所問わず」日経電子版記事（2019.11.12）を基に作成）