◆募集内容に残業代が固定と記載
固定残業代制を採用している企業（中堅・中小ベンチャー系企業に多い）は超過分残業代の支払いを回避して長時間労働させる可能性があります。
◆残業時間に上限がある
月の残業時間上限を設けている場合、上限を超過した残業分は申告できないと勘違いさせるケースがあります。
◆入社3年以内に裁量労働制
これは専門性の高い特殊な職種を除くと入社間もない若手社員が裁量のある業務につくケースはほとんどないため、事実上の固定残業代制と同じことになります。このパターンは大企業に比較的多い傾向があります。
（裁量労働制…実際に働いた時間ではなく成果が重視し報酬を決める働き方）
◆離職率や有休消化率が未公開
このような情報開示を不利と考え非公開にする企業はブラック企業である可能性があります。
◆休日数が少ない
法定上の休日は「週に1日または4週間に4日」であれば問題ないとされていますが、同じ給与額でも年間休日が120日の会社と100日の会社で働くのでは時給換算すると大きな差額が発生しますので、会社の「年間休日数」は是非ともチェックすべきでしょう。
◆社員の平均年齢が30歳前後
特に企業の歴史が比較的長いのにもかかわらず社員の平均年齢が若い場合は注意が必要です。中堅社員のリストラが何度も行われている可能性や、また社員の年齢構成がいびつになり若手社員に過度な負荷がかかったりすることも考えられます。
◆福利厚生が充実していない
「法定福利」(雇用保険・労災保険・健康保険・厚生年金保険・介護保険など)はもちろんですが、「法定外福利」(社宅、住宅手当、育児支援、社員食堂、社員優待など)の充実度も一つの目安になります。これらを疎かにする企業は「社員を大切にしない」企業ともいえます。
◆その他注目点
・女性管理職の割合が低い
・男性社員の育休取得率が低い
・短時間勤務制度・フレックスタイム制度（勤務時間を柔軟に変更できる）・テレワーク（会社外での仕事を認める）などの羅様な働き方を可能にする制度が整っていない
など
